トランプ関税の影響で、アメリカの自転車業界が大ピンチです。
5月にはBMCが従業員の1/4の削減の発表をしていますし、Rotorもアメリカの事務所を閉鎖しました。
トレックやスペシャライズド、ジャイアントなどのメーカーはすでに10％の値上げをしてます。
そもそも、関税がいくらになるのか、なにも決まっていない不確実な状態では、業界も対策のしようがありませんよね。
暗闇の中で出口を探っているようなものです。
【プロンプトン】 アメリカへの出店を保留
折り畳み自転車のプロンプトンはアメリカに二店舗の出展を予定していたようですが、この計画を保留としました。
これもトランプ関税の影響で、不確実なマーケットに出店するべきではないという判断のようです。
企業が進出したくなくなるような関税政策を、アメリカ国民は望んでいるのでしょうか？
自転車の在庫過多が解消されようとしているのに
コロナの影響で、一時的にサイクリングブームが世界的におきました。
メーカーは作れば作るだけ売れていくので、ウハウハで大量に生産。
自転車屋さんは注文が入っても売る自転車がないという状態になりました。
納期1年半とか、長いのはありましたからね。
ところが、コロナが落ち着き、大量に作った自転車が売れなくなって過剰在庫。
販売店がキャンセルしようとしても、メーカーは受け付けてくれなくて、店舗でも大量の在庫を抱えることになります。
やっと在庫がはけてきて「さぁ、これから・・・」という時に、関税でまたまた業界大パニック。
在庫が少なくなったのなら生産が増えるはずなんですが、それもいまはまだないそうです。
どちらかというと、生産を縮小しているイメージなんだと。
つまり、また在庫がなくて売る自転車がないということも考えられなくはないです。
「関税？メーカーが払うんだから影響はないさ！」というアメリカ人が多すぎる
アメリカ人って「関税」が一体どういうものなのかがわかっていない気がします。
ある自転車店のオーナーがインタビューに答えていたのですが「関税はメーカーが払うものだから影響はない。アメリカ国内で生産すれば愛国心のあるアメリカ人なら価格が上がっても買ってくれる。トランプ最高！」だと。
マジでなにもわかっていない。
確かに関税は、国内に入ってきた時に輸入業者が払うけど、最終的には売価に関税分が乗せられて消費者が払うことになります。
ということは、仕入れ価格にも関税分を乗せられて価格も上がり、仕入れ資金もたくさん必要になります。
ある、おもちゃメーカーは、関税で資金繰りがうまくいかずに倒産しかけたらしいです。
インタビューに答えた自転車屋はなにもわかっていない。
業者は言う「アメリカ人は自転車を作る能力はない！」
中国への関税を「145％にするべ！」と、トランプ大統領の発言で自転車の仕入れ業者はひっくり返るぐらいの衝撃を受けました。
トラ 「関税が嫌なら国内で作ればええやん」
代理店 「アメリカ人は作る技術がないんよ」
トランプ大統領は「国内で作れば関税ゼロだべ」と言うことに対して業者は「アメリカ人にカーボンのロードバイクを作る技術はない！」と・・・。
まぁ、当然でしょうね。
アメリカ人がカーボン繊維にまみれるような、汚れ仕事を好んでするわけがありません。
だから、中国などにで作らせていたわけで、作れば作るほど中国も技術を学んでいきます。
たとえアメリカでカーボンフレームを作ることができたとしても、人件費が高すぎて結局は高い自転車が出来上がります。
カーボン繊維の材料も輸入することになるし、型だってアメリカで作るより台湾の方がはるかに安いし・・・。
まとめ
アメリカの自転車業界もトランプ関税で大ピンチのようです。
そのうちに落ち着いてくるのでしょうが、その時にアメリカの自転車業界がどうなっているのか興味があります。
アメリカメーカーが、国内の販売減少分を日本の代理店に押し付けたりしなければいいのですが・・・。
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